2020/04/12 -- ブログ / 治療

マスクについて

Ani Kolleshiより　編集・改変

エビデンスでは？

医療関係は、エビデンスを頼りに診療しています。マスクもエビデンスに基づく情報で使用しています。

医療関係者の間では「マスクには予防効果がない」ということが共通認識になっています。当ブログでも何度もこのことに関しては触れています。

要するに、予防に関して有効というエビデンスがないのです。

そこで、改めて最近のレポートを見てみました。

マスクに関する報告

COVID-19に感染した人にマスクをしてもらい、咳をした際の効果についてのレポート^3）では、サージカルマスクとコットンマスクはどちらも、COVID-19の患者さんの咳から環境および外部マスク表面へのウイルスの播種を防止するには効果がないとまとめています。

さらに、地域社会における呼吸器疾患とフェイスマスク（主に外科用ペーパーマスク）の使用に関する現在の証拠が評価されています^4）。この論文はまだ査読されていませんが、31件の研究が含まれ、そのうち12件は無作為化比較試験でした。

エビデンスは、COVID-19に対する保護手段としてのフェイスマスクの広範な使用を支持するほど強力ではない。ただし、一時的にリスクが高い状況にある場合、特に脆弱な個人が短期間フェイスマスクを使用できるようにする十分な証拠があります、とまとめています。

布マスクのエビデンスについても論じられています。^5）

布マスクに関するエビデンスは少なく、布マスクの唯一の公開されたランダム化比較臨床試験⁷⁾の著者は、「COVID-19、最後の手段としてのマスクの不足と布マスクの使用」⁸⁾として布マスクはサージカルマスクに比べはるかに劣り、布マスクの使用のガイダンスを作成する必要があるとコメントしています。

また、WHOは4月6日にCOVID-19におけるマスクの使い方についてガイダンスを発表しました^6）。

内容は、ざっくり以下の様になります。

WHOは、医療マスクは医療従事者のために確保されるべきであるとしています。COVID-19ウイルスの拡散のほとんどは既知のケースによるもので、咳やくしゃみ、または感染した表面からの飛沫との接触が必要です。それは普遍的なコミュニティマスキングを含むより広いコミュニティの設定で健康な人によってマスク（医療か他のタイプかに関係なく）を身に着けることがCOVID-19を含む呼吸器ウイルスの感染を防ぐことができるという証拠は現在ありません。コミュニティでマスクを着用することは、人々に誤った安心感を与える可能性もあり、手指衛生や身体的距離などの他の手段を無視することにつながる可能性があります。としています。

感染予防の総本山がスタンスを変えた！

上記のスクショは、CDCのWebサイトのものです。裁縫関係の Webサイトではありません。

布マスクのチュートリアルまで掲載するようになってしまいました。

こちら

マスクには予防効果がないので健康者はする必要がないとしていたCDCは、アベノマスクに感化された訳ではありませんが4月4日にマスクに関する条項を追加しました。

医療関係者でない一般の方に、布マスクをつけることを推奨し始めたのです。これは、エビデンスはないものの新型コロナの患者さんが急激に増えたことによる、医療関係者が使用するマスク等が無くなってきたための苦肉の策と思われます。

当院は予防措置原則を採用

CDCの変貌に感化された訳ではありませんが、当院としては、科学的にエビデンスがない状況でも規制措置を可能にする考え方の「予防措置原則を適用すべきである」というスタンスをとることにしました。

要するに、マスクには予防的効果があると考え、マスクを予防的にすることを推奨するということです。

日本国民は、文化としてマスクをすることが定着しています。マスク信仰がありほとんどの人が予防効果があると思っていますので今更の感がありますが・・・

ただし、マスクをしていることで安心せず、「適切な手洗い」と「適切なマスクの取り扱い」をすることを忘れないでください。

あとは、マスクが安定供給され、政府指導のもと台湾の様に配給制にすれば、買い占め等が起こらず国民に分配されると思われます。

ちなみに予防原則とは下記の様に定義されています。

予防原則（よぼうげんそく）とは、科学的物質や遺伝子組み換えなどの新技術などに対して、環境に重大かつ不可逆的な影響を及ぼす仮説上の恐れがある場合、科学的に因果関係が十分証明されない状況でも、規制措置を可能にする制度や考え方のこと。1990年頃から欧米を中心に取り入れられてきた概念であるが、「疑わしいものはすべて禁止」といった極論に理解される場合もあり、行政機関などはこの言葉の使用に慎重である。予防措置原則とも言う。
Wikipedia